2010年平和旬間を迎えるにあたって

2010年　平和旬間を迎えるにあたって
日本カトリック司教協議会 会長談話

　日本のカトリック教会は、毎年8月6日から15日までを平和旬間としています。1981年にヨハネ・パウロ二世前教皇が来日し、広島と長崎で平和のためのアピールを出されたことを機に、この平和旬間が始まりました。広島の原爆記念日から、長崎の原爆記念日を挟んで、終戦記念日までのこの10日間は、日本のカトリック信者にとって、特に平和について学び、平和のために祈り、行動する期間となっています。

　ヨハネ・パウロ二世教皇は広島で「過去を振り返ることは将来に対する責任をになうことです」と繰り返し訴えました。この言葉は今も私たちの心に響いています。特に今年は世界も日本も平和を求める声がうねりとなってわき起こりました。世界では核廃絶への声、日本国内では沖縄の「もう基地は要らない」という声です。
　昨年、米国のオバマ大統領はプラハ宣言で核兵器のない世界の実現を訴えました。日本に対する直接的謝罪ではないにしろ、人類史上初めて原子爆弾を投下した自国の「道義的責任」に触れました。単に核廃絶に向かおうという理想を述べたのではなく、それがヨハネ・パウロ二世教皇の言葉のように過去の過ちに目を向けたところからの決意であったことに意味があります。
　去る5月、長崎教区の髙見三明大司教は原爆によって廃墟となった浦上の地から拾われた「被爆マリア」を携え、米国市民と国連関係者に核廃絶を訴えました。恐ろしい原爆の証言者としての「被爆マリア」は、数知れない原爆被害者とすべての戦争被害者の叫びを、焼けただれたその姿をもって自らのうちに表わし、世界の人々に平和の大切さを訴え続けています。私たちは「将来に対する責任を担う」ためにも、こうした被害者たちの叫びにまず耳を傾けなければなりません。
　日本も自国のことを振り返らなければなりません。今年の8月22日は日本が韓国を併合し朝鮮半島を植民地化した「韓国併合」条約締結100年にあたります。この歴史の大切な節目に、私たちカトリック教会の責任を含め、日本の植民地政策がどのようなものであったか、それが人々をどう傷つけてしまったのかを真摯に振り返ることが大切です。日本の司教団も「戦後60年平和アピール」で「わたしたちは過去の植民地支配や武力による侵略という歴史的事実を真摯に受け止め、反省し、その歴史認識を共有することが求められています。そのことが二度と同じ悲劇を繰り返さないことを誓うことになり、将来に対する責任を担うことにもなると確信するものです」と述べました。
　神の前に勇気を持って自らの過ちを認め、赦しを請うことは自らを卑下することではなく、かえってキリストが求める真の人間の姿に近づくことなのです。この姿勢をもってこそキリストは、「敵意という隔ての壁を取り壊し」、真の和解へと私たちを導いてくれるのです。
　今年も迎える平和旬間において、今一度、新たな決意のもとに平和を祈り、平和のために行動していきましょう。