教皇フランシスコの2014年2月2日の「お告げの祈り」のことば 主の奉献

教皇フランシスコは、主の奉献の祝日の2月2日(日)正午に、教皇公邸書斎の窓から、サンピエトロ広場に集まった信者とともに「お告げの祈り」を行いました。以下は、祈りの前に教皇が述べたことばの全文の翻訳です(原文イタリア語)。 […]

教皇フランシスコは、主の奉献の祝日の2月2日(日)正午に、教皇公邸書斎の窓から、サンピエトロ広場に集まった信者とともに「お告げの祈り」を行いました。以下は、祈りの前に教皇が述べたことばの全文の翻訳です(原文イタリア語)。

教皇庁奉献・使徒的生活会省長官のジョアン・ブラス・ジ・アビス枢機卿と次官のホセ・ロドリゲス・カルバッロ大司教は、1月31日(金)、2015年を奉献生活の年とすることを正式に発表しました。2015年は第二バチカン公会議『修道生活の刷新・適応に関する教令』(Perfectae caritatis)公布50周年の年です。「奉献生活の年」は2014年11月21日(金)の「祈る人のための日」に開年し、2015年11月21日(土)に閉年します。(※注記:その後、7月に同省から配布された日程表では、開幕が2014年11月30日、閉幕が2016年2月2日となっています)
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 親愛なる兄弟姉妹の皆様、こんにちは。

 今日わたしたちはイエスが神殿に奉献された祝日を祝います。今日は「奉献生活の日」でもあります。「奉献生活の日」は、教会にとって、福音的勧告の道に沿ってイエスに親しく従う人々が重要であることを思い起こさせます。今日の福音は、イエスの誕生から40日後、マリアとヨセフが、ユダヤ人の律法の規定どおりに、神に奉献して聖別するために、幼子を神殿に連れて行ったことを物語ります。福音に書かれたこの出来事は、神の恵みによって、イエスのうちに典型的に見られる貞潔で貧しく従順な生き方を選ぶ人々の生活の奉献の模範でもあります。

 このように自分を神にささげることはすべてのキリスト信者に当てはまります。なぜなら、わたしたちは皆、洗礼によって神に奉献されているからです。わたしたちは皆、イエスとともに、イエスと同じように、御父に自分をささげるよう招かれています。家庭、仕事、教会への奉仕、あわれみのわざにおいて自分の生活を惜しみなくささげることによって。しかし、こうした奉献は、修道者、隠世修道者、在俗会の信徒によって特別なしかたで行われます。彼らは誓願の宣立により、完全で排他的な形で神に属するからです。このように主に属することにより、彼らは真正な形で神の国の福音の特別なあかしを行うことができるようになります。完全に神に奉献された彼らは、兄弟に完全にささげられます。それは、暗闇に深く覆われたところにキリストの光をもたらし、失望した心にキリストの希望を広めるためです。

 奉献生活者は生活のさまざまな分野における神のしるしであり、より公正で兄弟愛に満ちた社会のパン種であり、小さい人々、貧しい人々と分かち合うことについての預言です。このように理解され、生きられた奉献生活は、その真実な姿をわたしたちに現します。それは神のたまものです。教会に対する神のたまものです。神の民に対する神のたまものです。すべての奉献生活者は、旅する神の民に対するたまものです。奉献生活者の存在はきわめて必要とされています。彼らは、福音宣教、キリスト教的教育、貧しい人々への愛のわざ、観想的な祈りへの献身を、若者と家族の人間教育と霊的教育への献身を、人類家族における正義と平和のための献身を、強め、刷新します。しかし、病院、宣教地、学校にシスターがいなくなればどうなるか、すこし考えてみてください。シスターのいない教会を考えてみてください。そのようなことは考えることもできません。彼らは神の民を前進させてくれるたまものであり、パン種です。自分の生活を神にささげ、イエスのメッセージを伝える、偉大な女性たちです。

 教会と世界は、こうした神の愛とあわれみの証人を必要としています。奉献生活者、男女修道者は、神がいつくしみとあわれみに満ちたかたであることの証人です。ですから、奉献生活の体験に感謝し、さまざまなカリスマと霊性についての認識を深めることが必要です。多くの若者が、ご自分に完全に身をささげ、兄弟に分け隔てなく仕えるように、すなわち、神と兄弟に人生をささげるようにという主の招きに「はい」とこたえることができるよう祈らなければなりません。

 そのため、すでに告知されたとおり、来年は特別なしかたで奉献生活にささげられます。今からこの取り組みをおとめマリアと聖ヨセフにゆだねたいと思います。おとめマリアと聖ヨセフは、イエスの両親として、最初にイエスにささげられ、また自分の生涯をイエスにささげたかただからです。

2段落目、『修道生活の刷新・適応に関する教令』が当初、『奉献生活の刷新・適応に関する教令』となっていました。本文はすでに訂正済みです。

 
   

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