日本カトリック神学院の設立経緯と、東京・福岡諸教区共立神学校への移行について

「日本カトリック神学院設立に至った経緯
および
東京ならびに福岡諸教区共立神学校への移行について」

1．明治初期から戦後の2神学院体制まで

1865年3月17日長崎の大浦天主堂で起こった「日本の信徒発見」以来、宣教師たちが力を入れた事業の一つは日本人司祭の養成でした。プティジャン神父は、禁教令がまだ布かれていた同年12月8日の頃、司祭館の屋根裏で数名の少年を司祭職に向けて養成し始め、本格的な哲学・神学履修のためにはマレーシアのピナン神学校へ送りました。

1870年代に東京と長崎に神学校が設立されましたが、東京神学校が長崎の神学校に合併されたり、長崎の神学生が東京神学校で養成されたりしました。

1929年に東京大神学校が開校すると、1932年には布教聖省によって日本の神学校（National Seminary）として認可されました。

1947年1月、布教聖省は、日本司教会議の決定を受けて、東京神学校をイエズス会に、福岡神学校をスルピス会に委託することを承認しました。

1948年2月、布教聖省は東京カトリック神学院を諸教区神学校（Inter-diocesan Seminary）、福岡聖スルピス大神学院を地方神学校（Regional Seminary）として認可しました。なお、東京カトリック神学院は1970年4月から日本司教協議会神学校司教委員会（東京教会管区と大阪教会管区の11教区）に移管されましたが、福岡サン・スルピス神学院は一貫してスルピス会によって運営されました。この状況が2009年3月まで続きました。

2．日本カトリック神学院の設立

神学生の減少、養成者の確保の課題、経済的な負担の軽減などを理由に、2004年2月の臨時司教総会中の「司教のみの会議」で東京と福岡の神学院の統合の検討を始めることが同意され、2005年6月の定例司教総会で、東京と福岡両神学校を統合し、日本の全教区が連合で設立する一つの神学校（National Seminary）を運営する体制に移行することを決議しました。福音宣教省長官による認可は2008年末に与えられました。

こうして、2009年4月、司教団は一つの神学校の運営責任を持つという基本構想のもと、「東京カトリック神学院」と「福岡サン・スルピス大神学院」を合同し、「日本カトリック神学院」を開校し、旧両校をそのまま二つのキャンパスとして使用する「2キャンパス制」を採用してきました。東京キャンパスには哲学科1･2年生、および助祭（神学科4年）、福岡キャンパスには神学科1・2・3年生が在籍することになりました。

その主な理由は、次の通りです。

1. 一つの神学院にしたのは、これまでの二つの神学院の神学生が、ともに一つの神学校で養成されることで、神学生時代から知り合い交わることができ、その結果、将来彼らが司祭となって日本の教会全体のために福音宣教する仲間意識と宣教の視点を神学生の時から持たせることができる。
2. 日本の教会の信徒が、心を一つにして、自己の教区司祭のみならず、日本全体で働くすべての司祭のために祈り、経済的に援助することができる。
3. 二つのキャンパス制にしたのは、日本のカトリック教会の司祭召命促進と神学のセンターとしての拠点が、日本の東西に存在することが必要かつ有益だからです。

3．一つの神学校に二つのキャンパスの問題

一つの神学院に二つのキャンパスという体制は、東西間に見えない壁があった日本の教会の交わりのために、また、交流が少なかった二つの神学院の伝統や教育法の融合のために有意義でしたが、一つの神学校とは言え、遠距離間に二つのキャンパスがあることで、予想以上に問題が生じました。
たとえば、

1. 神学生が6年のうち2回キャンパスを移動するので、養成者と神学生との関わりが希薄化し、また、霊的同伴が一貫してできない。また、すべての学年で3学年離れている神学生同士が、6年間を通じて一度も生活を共にすることのない状況になってしまった。
2. 各キャンパスが平均20人以下の人数の場合、各キャンパスでの共同体を構築する能力が低下している。
3. 教員（講師）が遠方から来るため、集中講義が多くなり、教員と学生の負担が大きい。
4. 二つのキャンパスの運営のため経費がかさむ。また、神学生と教師の移動にかかる時間と費用が大きい。
5. 各キャンパスに最低5人の養成者が必要で、全体で10人の養成者の確保が容易ではない。

そのため、6年経過した2014年4月から、二つのキャンパス制の養成上の弱点を改善するため、二つのキャンパス制を見直し、キャンパスの統合を検討することになりました。そして、ほぼ4年をかけて縷々検討し審議を重ねました。検討を進める中で、神学校は1箇所に設置すべきであるとの意見が次第に強くなり、具体的に東京にするか福岡にするか、という議論になりました。しかし、種々の理由により合意に達することができませんでした。

その主な理由は次の通りです。

1. 東京教会管区と大阪教会管区の司教団は知的養成を上智大学との提携で行いたい考えであるが、長崎教会管区の司教団は神学院の中で統合的な養成をスルピス会の養成方法に則って行うことを望んでいる。
2. それぞれの地域に神学校が必要であること。神学校はそれぞれの地域の教会にとっていわば魂の役割をし、召命促進や教会生活の支えになり、無くなれば教会全体にとって大きな損失になる。

4．二つの諸教区共立神学校への移行

上記3．に挙げた理由により、2017年度第1回臨時司教総会中の「司教のみの会議」（2017年9月28日）で、長崎・福岡・鹿児島・大分教区の司教から、教会法第237条に基づいて、4教区による諸教区共立神学校（Inter-diocesan Seminary）設立の意思が表明されました。この4教区（この時点で那覇教区は態度保留）の申し出をうけて、司教協議会が管轄する全地域のために2009年に設立された「日本カトリック神学院」は、新たに二つの諸教区共立神学校による体制へ移行することとなりました。

あらためて日本16教区の司教の意向を確認した結果、東京キャンパスに設置される諸教区共立神学校は、東京教会管区の6教区（札幌、仙台、新潟、さいたま、東京、横浜）と、大阪教会管区5教区（名古屋、京都、大阪、広島、高松）によって設立し、福岡キャンパスに設置される諸教区共立神学校は、長崎教会管区5教区（長崎、福岡、大分、鹿児島、那覇）によって設立されることになりました。

5．二つの諸教区共立神学校設立の認可

2009年の2キャンパス制の日本カトリック神学院の設立は日本カトリック司教協議会によって総会の中で承認されましたので、同じようにあらたに二つの諸教区共立神学校制へ移行することが、2018年度定例司教総会において（2018年2月20日）承認されました。この決定を受けて、教皇庁福音宣教省長官に最終的な認可を申請することになります。

6．共通の養成綱要

おりしも教皇庁聖職者省が2016年12月8日に出した『司祭召命の賜物～司祭養成の為の基本綱要～』の規定によると、各司教協議会の管轄する地域にある神学校は、この司祭養成のための基本綱要（Ratio Fundamentalis Institutionis Sacerdotalis）を基準にして作成された国ごとの綱要（Ratio Nationalis）によって運営されることを求めています。よって日本の司教団も、日本の教会に見合った司祭養成の綱要を作成し、二つの神学校はその綱要に基づいて、それぞれの地域の状況を考慮に入れながら、具体的に適応していくことになります。

以上。