教皇フランシスコ 自発教令形式による使徒的書簡 『あなたがたは世の光である』 (Vos estis lux mundi)

 

教皇フランシスコ
自発教令形式による使徒的書簡
『あなたがたは世の光である』
Vos estis lux mundi

 「あなたがたは世の光である。山の上にある町は隠れることができない」(マタ5:14)。私たちの主イエス・キリストは、すべての信者が、徳や高潔さ、聖性の光り輝く模範となるよう呼びかけています。実際、私たちは皆、その生活において、特に隣人との関わりにおいて、キリストへの信仰を具体的に証しするよう求められているのです。
 性的虐待による犯罪は、私たちの主に反対する行為であり、その犠牲者に身体的、心理的、霊的損害を与えるとともに、信者の共同体を傷つけるものです。いかなる形態であれ、このような出来事が二度と起こらないようにするためには、継続的かつ心からの深い改心が必要とされます。こうした改心は、具体的かつ効果的な実践によって初めて可能となるものです。教会の全ての人は、この実践に参与するように促されているのです。そうすることで、一人一人の聖性と道徳的な努力とが一つとなって、福音のメッセージの信頼性と教会の使命の有効性とを十全に証することに役立つのです。このことは、心に注がれる聖霊の恵みによってのみ実現されます。なぜなら、いかなる時も、私たちは「わたしから離れては、あなたがたは何もできない」と言うイエスのことばを思い出さなければならないからです(ヨハ15:5)。このことに関して、これまでにも数多くのことがなされてきましたが、希望をもって未来を見据えるためにも、私たちは過去の苦い経験から学び続けなければなりません。
 こうした責任を負うのは、特に神の民の司牧的務めを委ねられた指導者として神によって立てられた使徒たちの後継者たち[司教たち]1です。彼らは、常に神聖なる師の足跡を辿る努力を怠らないことが求められているのです。事実、司教たちは、その職務ゆえに、「キリストの代理者および使者として、自分に託されたそれぞれの部分教会を助言、勧告、模範によって、また権威と聖なる権能によって統治する。しかし彼らは、大きな者は小さな者となり、統治する者は仕える者となるべきことを念頭に置き、真理と聖性の中に自分の群れを育てるためにのみ、この権能を行使する」(第二バチカン公会議『教会憲章』27項)のです。使徒たちの後継者たちに最も喫緊の課題とされる事柄は、様々な仕方で教会において職務を引き受けている全ての人々、福音的勧告を宣誓した人々[奉献生活者]やキリストを信じる民に仕えるよう招かれた人々[聖職者]に関するものです。そのため、信者の信頼を裏切るようなこうした犯罪を予防、阻止するための普遍的なレベルでの手続きが採用されることが望まれるのです。
 私は、こうした働きが、教会的な方法によって完全な仕方で実現されることを願います。すなわちその働きが、この改心のプロセスに深く関わる人々の貢献に開かれたものとなり、互いに耳を傾け合うことにおいて私たちを一致させる交わりのしるしとなることを望みます。




 したがって私は次の通り規定することとします。

第1章

総則

第1条 適用範囲

(1)本規定は、聖職者あるいは奉献生活の会または使徒的生活の会の会員に関して、次の事柄に関して報告があった際に適用するものとします。

a)神の十戒の第六戒に反する犯罪のうち、

i.暴力または脅迫、権威の濫用により性的行為を行うように、もしくは受けるように他者に強要した場合。

ii.未成年者あるいは弱者と性的行為を行った場合。

iii.データ通信を用いた場合も含めて、児童ポルノ素材の制作、公開、所持、頒布を行った場合、さらに未成年者または弱者に対して、わいせつ物公然陳列2に参加するよう強要したり、誘ったりした場合。

b)本規定第6条が定める人々が、本項a)が規定する犯罪について、作為・不作為を問わず、聖職者または修道者に対して行われる、市民法、教会法における行政的、刑事的な調査に干渉したり、これを意図的に回避したりした場合。

(2)本規定を適用するにあたって下記の用語を以下の通り定義します。

a)「未成年者」:18歳未満の全ての人または法律によってこれらの人と同等とみなされる人。

b)「弱者」:疾患を有する人、心身の働きに欠陥を有する人、あるいは事実上、一時的であっても、理解力、意志能力、侵害に対する抵抗力が制限されていることから個人として自由を欠く状態にある全ての人。

c)「児童ポルノ素材」:使用される手段[媒体]を問わず、現実または仮想上いずれかの明白な性的行為に関係している未成年者の描写、もしくはもっぱら性的な目的を有するあらゆる未成年者の性器に関する描写。

第2条 報告の受理および個人情報の保護

(1) [ラテン教会の]司教協議会、[カトリック東方諸教会の]総大司教教会(Patriarchal Churches)や主幹大司教教会(Major Archiepiscopal Churches)の司教会議(Synods of the Bishops)、自治権を有する主都3大司教教会(Metropolitan Churches sui iuris)の裁治権者評議会(Councils of Hierarchs)、ラテン教会の教区(dioceses)およびカトリック東方諸教会の教区(eparchies)は、個別に、あるいは共同で、報告を行うための安定的で容易に利用可能な公的システムを少なくとも一つ以上、本規定の施行後1年以内に確立しなければならない。ただしこの目的の為に設置された教会組織を介してこれを実施してもかまいません。ラテン教会の教区(dioceses)およびカトリック東方諸教会の教区(eparchies)は、本項が規定するシステムが設置された際には、教皇使節にこれを報告するものとします。

(2) 本条が規定する個人情報は、教会法第471条第2項およびカトリック東方教会法第244条第2項第2号の規定に従って、安全性、完全性、秘密性が保証されるよう取り扱われ、保護されなければなりません。

(3) 第3条第3項の規定を除いて、報告を受けた裁治権者は、直ちにこれを事件が起きたとされる場所の地区裁治権者ならびに報告の対象者の裁治権者に伝達し、これら全ての者は具体的な事案について定められた法規に従って手続きを開始します。

(4) 本章の効力に関して、[用語上]dioceses(ラテン教会の教区)はeparchies(カトリック東方諸教会の教区)に等しいものとし、ordinary(ラテン教会の裁治権者)は、hierarch(カトリック東方諸教会の裁治権者)に等しいものとします。

第3条 報告

(1) 教会法第1548条第2項およびカトリック東方教会法第1229条第2項が規定する事案を除いて、聖職者あるいは奉献生活の会または使徒的生活の会の会員が、第1条が規定する事案のうちのひとつが犯されたと判断される情報を得るか、または根拠ある理由を見出した場合は、いつでも直ちにその事実を、それが起こった場所の地区裁治権者または、教会法第134条およびカトリック東方教会法第984条が規定する他の裁治権者に報告する義務を負うものとします。ただし本条第3項の規定に関してはこの限りではありません。

(2) 誰であれ、第1条が規定する行為が遂行されたことについて報告することができます。その際は、前項が規定する方法、もしくは如何なる他の適切な方法をも採用することができるものとします。

(3) 報告の内容が、第6条が提示する人物に関わるものである場合、報告は第8条および第9条に基づいて特定される教会権威者に宛ててなされるものとします。報告は、いつでも直接または教皇使節を介して教皇庁宛てに行うことができます。

(4) 報告は、できる限り詳細な内容を含むものとし、事案が起きた時刻や場所、関係する人物、事案について報告を受けた人物、さらに事案を慎重に評価するために有用とみなされるその他の全ての状況についても報告しなければなりません。

(5) 情報は職権によって(ex officio)得ることも可能とします。

第4条 報告者の保護

(1) 第3条の規定に従って報告を行うことは、職務上の秘密を犯したことにはなりません。

(2) 教会法第1390条およびカトリック東方教会法第1452条、第1454条が規定する事項を除いて、報告を行ったことを理由にその者に対する偏見を抱いたり、報復や差別を行ったりすることは禁じられます。これらは第1条第1項b)が規定する事柄を補足し得るものとみなされます。

(3) 報告者に対しては、報告の内容についていかなる黙秘の義務もこれを課すことはできません。

第5条 人々に対する配慮

(1) 教会権威者は、被害を受けたと主張する人々が、その家族とともに、尊厳と敬意をもって扱われるように努め、これらの人々に対してとりわけ次の事柄を提供するものとします。

a)彼らを受け入れ、話を聞き、寄り添うこと。これらは特別に設けられた奉仕職を介しても行うことができます。

b)精神的な支援

c)個々の事例に応じた医学的支援、医療あるいは心理学的な支援

(2) 事件に巻き込まれた人々の名声やプライバシー、さらに彼らの個人情報の秘密は、確実に保護されなければなりません。

第2章

司教およびこれと同等な人々に関する規定

第6条 適用される主体の範囲

本章において定められる手続き規定は、第1条が規定する事案のうち、以下の人々によって犯されたものに関係します。

a)枢機卿、総大司教、司教、教皇使節

b)ラテン教会またはカトリック東方諸教会の部分教会、あるいはこれに類似する属人教区を含む団体の司牧的務めを委ねられた指導者である聖職者、または過去にこうした役割を担っていた聖職者で在職期間中に事件を起こした者

c)属人区の司牧的務めを委ねられた指導者である聖職者、または過去にこうした役割を担っていた聖職者で在職期間中に事件を起こした者
 
d)聖座法の奉献生活の会または使徒的生活の会の総長あるいは隠世自治修道院の院長、または過去にこうした役割を担っていた者で在職期間中に事件を起こした者

第7条 教皇庁の管轄機関

(1) 本章の規定にあたって、「管轄機関」(competent Dicastery)と言う場合、現行法規によって教理省に留保されている犯罪に関しては、教理省がこれを管轄します。ただし、その他の全ての事案ならびにローマ教皇庁の固有法に基づいた管轄機関は以下の通りとします。

・東方教会省
・司教省
・福音宣教省
・聖職者省
・奉献・使徒的生活会省

(2) より良い連携を確実に行うために、各管轄機関は、報告および調査の結果を教皇庁国務省ならびに直接関係する他の機関に報告します。

(3) 本章が規定する連絡のうち、管区大司教と聖座との間で取り交わされるものは、教皇使節を通して行われるものとします。

第8条 報告があった際、関係するラテン教会の司教に適用される手続き

(1) 報告を受けた教会権威者は、聖座ならびに報告された人物が住所を有する地域の管区大司教に報告内容を伝達します。

(2) 報告が管区大司教に関わるものである場合、または管区大司教座が空位である場合、報告は聖座ならびに同一地域で司教叙階の最古参の司教に対して行うこととします。その際、管区大司教に関連する以下に示す規定が適用されます。

(3) 報告が教皇使節に関わるものである場合、報告は国務省に対して直接行うものとします。

第9条 カトリック東方諸教会の司教に対して適用される手続き

(1) 報告が総大司教教会の司教、主幹大司教教会あるいは自治権を有する主都大司教会の司教に関わるものである場合、報告はそれぞれの自治権を有する教会の総大司教、主幹大司教あるいは主都大司教に対して行うものとします。

(2) 報告が、総大司教会または主幹大司教教会の管区大司教に関わるものであり、当該管区大司教がこれらの教会の領域内で自らの職務を遂行している場合、報告はそれぞれの総大司教、主幹大司教に対して行われるものとします。

(3) 以上の事例において報告を受けた教会権威者は、聖座に対しても報告を伝達するものとします。

(4) 報告された人物が、総大司教教会、主幹大司教教会あるいは自治権を有する主都大司教教会の司教または管区大司教である場合、報告は聖座に伝達されなければなりません。

(5) 報告が総大司教、主幹大司教あるいは自治権を有する主都大司教に関わるものである場合、あるいは他の自治権を有する東方教会の司教に関わるものである場合は、これを聖座に伝達します。

(6) 以下の管区大司教に関わる報告の規定は、本条に基づいて報告が伝達されるべき教会権威者に対して適用されるものとします。

第10条 管区大司教がとるべき初期対応

(1) 報告が明らかに根拠を持たないものである場合を除いて、管区大司教は、直ちに(使徒座の)管轄機関に対して調査開始のため職務委任を申請します。管区大司教によって報告が明らかに根拠を持たないものであると判断された場合は、その旨を教皇使節に報告します。

(2) 管轄機関は直ちに、もしくは教皇使節からの第一報を受けてから、または管区大司教から職務委任の申請を受けてから、遅くとも30日以内に、具体的な事案においてどのように手続きを進めるか適切な指示を与えて措置を講じるようにします。

第11条 管区大司教とは異なる人物への調査の委任

(1) 管轄機関によって、管区大司教とは異なる人物に調査を委任するのが適切と判断された場合、その旨の報告が管区大司教になされなければなりません。管区大司教は、全ての情報ならびに重要な資料を管轄機関から委任された人物に提供します。

(2) 前項の規定が適用される場合、以下の管区大司教に関わる規定は、調査の実施を委任された人物に対しても適用されます。

第12条 調査の実施

(1) 管区大司教は、管轄機関から職務委任を受けた際、与えられた指示を順守しながら、本人自らまたは適切な一名あるいはそれ以上の人物を介して以下のことを行います。

a)事件に関する重要な情報を収集すること

b)教会事務局の記録庫に保管されている調査上必要な情報や文書資料を入手すること

c)必要に応じて他のラテン教会の裁治権者ならびにカトリック東方諸教会の裁治権者の協力を得ること

d)調査上有益な情報の提供が可能だと判断される人物や組織にそれを求めること。なお、これらは民間の人物や組織であってもかまいません。

(2) 未成年者または弱者から事情を聞く必要があると判断された場合、管区大司教は、こうした人々の状況を考慮した上で適切な方法を採用するものとします。

(3) 調査に関する情報または文書資料が侵奪されるか滅失される可能性があると判断する根拠ある理由が存する場合、管区大司教はこれらを保管するために必要な措置を講じることとします。

(4) 管区大司教は、他の人物を介して調査が行われる場合であっても、調査の実施ならびに指揮さらには第10条第2項が規定する指示の遂行責任者であり続けます。

(5) 管区大司教は、教会法第483条第2項およびカトリック東方教会法第253条第2項の規定に従って、任意に選任した公証官の支援を受ける必要があります。

(6) 管区大司教は、公正でありかつ関係者の対立を避けるよう行動する義務を有しています。管区大司教は、自らが関係者との利害関係を有する場合、もしくは調査の完全性を保証する上で必要な公正さを維持することができないと判断した場合は、自らこの役割を辞し管轄機関に状況を報告する義務を有しています。

(7) 取り調べを受ける人物[被疑者]には推定無罪が認められます。

(8) 管区大司教は、管轄機関からの要請に応じて、取り調べを受ける人物に対して、調査を実施する旨を通知し、事実関係を聴取し、抗弁書を提出するように求めます。その際、取り調べ受ける人物は代理人を立てることができます。

(9) 管区大司教は管轄機関に対して30日ごとに調査の進捗状況を報告するものとします。

第13条 専門家の参加

(1) 調査における管区大司教を支援する方法に関して、司教協議会またはカトリック東方諸教会の司教会議、カトリック東方諸教会の裁治権者評議会の臨時の指示書がある場合、管区大司教あるいは関係する管区の司教たちは、それに従って個別に、または共同で専門家のリストを作成することができます。管区大司教は、その中から事案の必要性に応じて、調査において自らを支援する人物を選択することができます。その際、とりわけ教会法第228条およびカトリック東方教会法第408条が規定する信徒が提供できる協力を考慮に入れなければなりません。

(2) いかなる場合でも管区大司教は、同様に適性を有する他の人々を自由に選択することもできます。

(3) 調査において管区大司教を支援する者は誰であれ、公正でありかつ関係者との利害関係を有することなく行動する義務を有しています。この者は、自らが関係者との利害関係を有する場合、あるいは調査の完全性を保証するのに必要な公正さを維持することができないと判断した場合は、自らこの役割を辞し、管区大司教に以上の状況を報告する義務を有しています。

(4) 管区大司教を支援する人々は、適切かつ忠実に任務を遂行する旨の宣誓を行わなければなりません。

第14条 調査の期間

(1) 調査は90日以内に、もしくは第10条第2項が規定する指示書に定められた期日内に完了しなければなりません。

(2) 正当な理由がある場合、管区大司教は管轄機関に対して期間の延長を求めることができます。

第15条 安全上の対策

事実上または状況からそれが必要とされる場合、管区大司教は管轄機関に対して、調査対象者に関して、適切な安全上の措置や対策を採用するよう提案します。

第16条 基金の設立

(1) 教会管区や司教協議会、カトリック東方諸教会の司教会議、カトリック東方諸教会の裁治権者評議会は、こうした調査に関する費用をまかなうための基金を設立することができます。これは、教会法第116条、第1303条第1項第1号およびカトリック東方教会法第1047条の規定に従って設立され、教会法の規定に従って管理されなければなりません。

(2) この基金の管理者は、[使徒座から]調査の任務を委託された管区大司教の要請に従って、管区大司教が調査に必要な基金を使用できるようこれを提供します。ただし管区大司教は、基金の管理者に対して調査終了時に決算報告書を提出する義務を有しています。

第17条 調査記録および意見書(votum)の送付

(1) 調査が完了したら、管区大司教は[使徒座の]管轄機関にその記録を送付します。その際、調査結果に対する自らの意見書(votum)、および第10条第2項が規定する指示書の中に質問事項がある場合はそれに対する回答を併せて送付します。

(2) 管轄機関から継続的な調査が求められた場合を除いて、管区大司教の権限は調査完了の時点で消滅します。

(3) 管区大司教は、管轄機関の指示を尊重し、要請に応じて、損害を被ったと主張する人物ならびにその法的代理人に対して調査結果を報告します。

第18条 その後の措置

[使徒座の]管轄機関は、補足調査を命じる決定を行った場合を除いて、具体的な事案ごとに定められた法の規定に従って手続きを進めるものとします。

第19条 国家法の順守

本規定は、本規定の適用は、いかなる場所においてもその地の国家法によって定められた権利および義務の適用を妨げないものとします。とりわけ市民法上の管轄当局に報告する義務がある場合、これを遵守しなければなりません。

本規定は暫定的に(ad experimentum)3年の期限付きで承認されました。

 私は、この自発教令形式による使徒的書簡が『オッセルヴァトーレ・ロマーノ』紙上での発表をもって公布され、2019年6月1日より効力を生じること、さらに『使徒座官報』(AAS)においても公表されることを定めます。

ローマ、聖ペトロの傍らにて
教皇在位第7年、2019年5月7日
フランシスコ

*[]の表記は訳者が補っているものです。
*なお教会法〜条という表記は、本使徒的書簡公布時点におけるラテン教会の現行法『教会法典 Codex Iuris Canonici』(1983年)の条文を指し、カトリック東方教会法〜条という表記は、カトリック東方諸教会の現行法『カトリック東方教会法典 Codex Canonum Ecclesiarum Orientalium』(1990年)の条文を指します。

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